どーも、管理人のまーちゃんです。
今回は会計力について語る第4弾。
今回は、決算書の数字から判断できる様々な指標をご紹介しながら、より企業の経営状態や実態に迫る方法をお教え致します。
こちらの「週刊ダイヤモンド」の『決算書100本ノック』の中から、今すぐにでも使える評価指標を4つ、ご紹介します。
週刊ダイヤモンド 2018年 8/11・18 合併号 [雑誌] (最新！ 超楽チン理解 決算書100本ノック！ 2018年版)
売上原価率
売上原価率とは、その名の通り売上に係る原価の金額が売上高の何%となっているかを示す指標です。
「売上原価 ／ 売上高 × 100」という計算式によって求めることが出来ます。
飲食業等では、店舗での仕入高を「売上原価の～%まで」という形でよく使われる言葉です。
いくら売上高が多くても、利益として残る金額が少なければ意味がありません。
売上原価率をどの基準に設定するかによって、企業の行く末が左右されると言っても良いでしょう。
ちなみに「粗利」と呼ばれる言葉がありますが、こちらは正式には「売上総利益」と呼び、「売上高 ー 売上原価」の差のことを指します。
粗利でどれ位の利益金額が出るのかにも注目しなければならない重要なポイントです。
自己資本比率
自己資本比率とは、法人の総資産のうち、返済が不要である自己資本（つまり自分の資産となるお金等）がどれだけあるか、を示す指標です。
資産を返済する、という言葉になかなかピンとこない方もいるかもしれません。
例えば銀行からの借金をすると手元の現金は増えますが、同時に借入金額も同額に増えてしまいます。
こういった返済をしなければならないもの（＝負債）と連動しない資産がどれだけあるのかをパーセンテージにして表すのが自己資本比率です。
「純資産 ／ 総資本 × 100」という計算式で求めることが出来ます。
自己資本比率が高ければ高いほど、会社内での蓄えが充実していて安定した経営が出来ていると言えるでしょう。
逆に自己資本比率が低いと、前述した借入金等の他人資本に左右される経営となっていることを表す結果となります。
一説には40%以上の比率であれば優良である、と言われるそうです。
自己資本比率の低い企業は、売上債権の早期回収や費用削減、事業の効率化を目指すべきだと言えます。
総資産当期利益率（Return Of Assets）ROA
総資産当期利益率＝ROAは、法人の総資産を使ってどれだけの利益を獲得することが出来たかを示す指標です。
企業経営の効率性を見る指標として、企業の動向を探る重要な手がかりの一つと言えます。
「当期利益 ／ 総資本 × 100」という計算式で求めることが出来ます。
式を見ると、ROAを高くするには分母の総資本を圧縮して小さくする、つまり不要な資本を減らすことと分子の当期利益を上昇させる、この2つの方法があります。
より多くの利益を生み利益性を向上させるか、または不要な資本を減らす効率性の向上を図るとROAの数値が改善されます。
株主資本当期利益率（Return Of Equity）ROE
株主資本当期利益率＝ROEは前述したROAと同じく企業の収益性・効率性を見る重要な指標の１つです。
株主から集めた資本をどうやって収益に繋げたかを示す指標なので、より株主目線での収益性を見ることが出来ます。
「当期利益 ／ 純資産 × 100」という計算式で求めることができ、こちらは純資産（資本金など）の金額を用いています。
ROEを上げるには純資産額よりも当期利益金額をアップさせるほうが手っ取り早い為、ROAより収益性が問われます。
以上、今回はより深く企業の経営実態に迫ることのできる指標についてご紹介してきました。
様々な指標を的確に使用することで、数字からその企業の経営実態について多くの情報を獲得することが出来ます！
東洋経済新報社などで発行されている「会社四季報」でも、紹介した指標が使われていますので、ぜひ皆さんもチェックしてみると良いかもしれませんよ？
今後も会計力について、様々な情報をお届けしますので、ご期待下さい！
